太陽光発電なんでも情報: 8月 2011

トヨタ、宮城に大規模太陽光発電所

新聞によると、トヨタ自動車が、宮城県内の工業団地で大規模な次世代送電システム「スマートグリッド」の構想を検討しています。

大規模太陽光発電所（メガソーラー）から近隣の工場などに電気を供給することで、地域の製造業の競争力向上を図るのが狙いだそうです。

近く県や東北大を交えた検討組織を設け、構想の詳細を詰めるとみられています。

今回の大規模太陽光発電所構想は、セントラル自動車などトヨタの関連会社が立地する大衡村の工業団地での実現を念頭に置いているようです。

関連企業のコスト削減を図るだけでなく、二酸化炭素（ＣＯ２）の排出量削減、震災など不測の事態でも稼働できる環境づくりを目指すとのことです。

トヨタ系以外の工場へ供給することも検討しているそうです。

地域の住宅にも電力を供給し、大衡村を中心に工場を核とした環境都市づくりの推進を図る考えのようです。

関係者によると、７月にトヨタ側から県や東北電力に大規模太陽光発電所に関する事業構想の説明があったとのこです。

ニーズの有無や技術的な課題などについては、今後トヨタ側が調査を進めるとみられています。

トヨタの豊田章男社長は７月、東北の復興支援策として自然エネルギーの活用策を探る考えを表明しています。

宮城県内でのスマートグリッド構想がその具体例となりそうです。

ソフトバンクの次はトヨタ。政府にまかせておけばいつまで経っても話しは進みませんからね。

これからも日本を代表する企業が太陽光発電をはじめとする自然エネルギーの分野でどんどん頑張ってほしいものですね。

世界一といっても過言ではないでしょう。

化石燃料は利用していけば、資源量も減っていき、価格が上がる限られた資源です。

一方、太陽光や風力、水力、バイオマス、地熱などの再生可能エネルギーは、利用しても資源量が減らず、燃料代が高騰する心配も必要もありません。

2000年以前は、水力を除いて再生可能エネルギーを取り出す技術が未熟で、政策上の支援も多くありませんでした。

あくまでも「未来のエネルギー」という扱いだったのです。

ところが、今や再生可能エネルギーは、世界各国で化石燃料をある程度肩代わりするところまで成長してきました。

そして、ここほんの数年の間に、中国は世界最大の太陽電池製造拠点に成長しました。

太陽電池セルの年間生産量は、2008年以降、国別世界シェア1位を維持しています。

世界トップ10の企業リストには、中国企業であるSuntech Power（1位）やJA Solar（2位）、Yingli Green Energy（4位）、Trina Solar（5位）などが顔を見せています。

これらの企業はいずれも2010年に1GW以上の太陽電池セルを出荷しています。

2010年には中国の太陽電池生産能力が8GWを超え、全世界の生

産能力の5割以上を占めるほどです。

ところが、太陽光発電の国内導入量に目を向けると、全く異なる様相が見えてきます。

全世界の導入量のうち、中国は3.1％（2010年）を占めるにすぎません。

European Photovoltaic Industry Association（EPIA）によれば、2010年、中国に導入された太陽光発電は全世界の導入量16.6GW（累計導入量40GW）のうち、520MW（累計導入量893MW）にすぎません。

中国は生産した太陽電池のうち、わずか6％だけを国内で消費し、94％を輸出しているのです。

潤沢な電力が中国国内で得られるのであれば、輸出偏重でも構わないのですが、中国は電力問題で苦しんでいます。

2006年以降消費電力は年間10％以上の割合で増加しており、2010年には4兆kWhを超えました。

旺盛な電力需要の伸びに供給が追い付かず、需給バランスを維持するために、一部地域で計画停電を導入しているほどです。

2009年は発電容量が伸びなかったため、消費電力がほとんど増えていません。

これから中国のエネルギー政策がどのようになっていくのか注目されます。

大阪府で太陽光パネル設置の義務化？

大阪府、太陽光パネル設置の義務化は？

読売新聞によると、大阪府の橋下徹知事が検討する新築住宅への太陽光パネル設置の義務化（自己負担額２００万円）について、府民を対象に府がアンケートを実施しました。

その結果、導入反対が８７・５％を占めたことがわかりました。

「原発をゼロにすべきだ」と回答した人でも３割が義務化に反対しており、橋下知事は見直しを迫られそうです。

構想では、原発に代わる自然エネルギー普及のため、新築住宅の屋根に太陽光パネルを取り付けることを条例で義務化するというのです。

設置費用は自己負担となりますが、再生可能エネルギー特別措置法案が成立し、太陽光発電などの買い取りが実現すれば、実質負担は大きくならないと見込んでいます。

しかし、その見込みに説得力がないのかもしれないし、あるいは周知がまだまだ徹底されていないのかもしれません。

府は７月、府内の持ち家、賃貸住宅の各２０００人に調査しました。

２９１６人から回答を得ました（回答率７２・９％）。

初期投資の自己負担額を２００万円として義務化した場合、賛成は１２・５％にとどまり、１００万円の負担でも賛成は２３・１％。

負担額２２万６０００円で賛否が同数になりました。

記事では「賛成 12.5 % = 導入反対 87.5 %」のように書かれていますが、アンケートには「どちらとも言えない」という項目がなかったのでしょうか。

それにしても、こうしたことは、みんなの意見を聞いていては進まない様な気がします。

最初から義務付けらていれば、それをベースに家を買うための予算も組むだろうし、ローンも考えます。

本当に未来のことを考えるなら、どこかで英断しないといけないのではないかと思います。

太陽光促進付加金って?

太陽光促進付加金

東京電力から届く「電気使用量のお知らせ」に『太陽光促進付加金』という項目があることに気づいた人も多いのではないでしょうか。

太陽光発電の設置を進めるため、家庭や事業所などが設置した太陽光パネルでつくった電力のうち、消費せずに余った分を、電力会社が買い取る制度が平成２１年１１月に始まりました。

その余剰電力の買い取りにかかる費用が、なんと全世帯の電気料金に上乗せされているのです。

それが「太陽光（発電）促進付加金」です。

上乗せ金額は電力会社によって異なりますが、例えば、東京電力の場合は、消費電力１キロワット時当たり３銭が、各世帯の電気料金に上乗せされています。

一般的な家庭の消費電力は月３００キロワット時とされるので、月に約９円の負担増となります。

最も付加金額が高いのは九州電力の７銭で、一般家庭では月約２１円が余計にかかるしかけになっています。

太陽光パネルの設置数や発電量が違うために、こうした格差が出てきます。

日照時間が長く、太陽光発電に向くとされる九州・四国などでは買い取り量が増えるため、各家庭の負担額は大きくなるというわけです。

工場や会社など電力消費の大きいところでは、付加金の額も増えるため、銭単位とはいえ、負担は決して小さくありません。

電力会社が余剰電力を買い取る際の金額は、全国一律で決まっています。

一般家庭が今年度設置した太陽光パネルの場合、買い取り金額は１キロワット当たり４２円、事業所など大型施設の場合は４０円です。

電力会社が一般家庭に売る際の価格約２４円からすると、かなりの高額と言えます。

買い取りは電力会社の義務なので、基本的に拒むことはできないんですね。

４０円台で買った電気を、半額近くで売るため損失がでるのですが、その損失を国民に負担してもらい、太陽光パネルの設置者が増えることを期待するのがこの制度の狙いです。

ただ、住宅用太陽光発電パネルの設置にはいまだ２００万円前後の初期投資が必要で、「金持ちしか恩恵にあずかれない」「電気料金の名を借りた『ある種の税金』」などの批判もあります。

淡路島で太陽光発電

兵庫県、県民出資の太陽光発電施設検討

日経新聞によると、兵庫県は、県民や法人の出資による太陽光発電施設を淡路島に設置するための検討に入ることを明らかにしました。

環境への関心がありながら、マンション暮らしなどで自由に自宅に太陽光パネルを取り付けられない県民などから設置費用を集めることを想定しています。

洲本市で識者や企業、市民代表など16人を集めた検討会の初会合を開きます。

県は淡路島で電力や水の自給を進める構想を進めており、今回の取り組みもその一環と位置付けています。

集めた資金で太陽光の発電設備を整備し、電力会社への売電による利益を出資者に分配することなどを検討していく予定だそうです。

検討会は今年度中（2011年）に４～５回程度開催する予定で事業計画をまとめる予定です。

県としては来年度から太陽光発電事業を始めたい考えだと言うことです。

自宅での設備設置に制限がある人の出資を想定しているというのは、環境保護や電力調達に対しての、市民レベルでできる新しい投資スタイルですね。

住民の意思表明を行う機会を増やすという点でも、非常に興味深いところです。

ただ、出資する以上は実際にどの程度の利益分配が見込まれるのか、というあたりをはっきりと詰めておかないといけないですね。

それにしても、こうした県や地域での発電意識が高まっていくのは大歓迎です。

国に任せておいても時間がかかるばかりか、官僚や国会議員の利権のあるところにしか、お金も時間もかけてくれませんから、本当の意味で、国民にとって良い政策というのはなかなか取
られませんからね。

これからのこうした動きにますます注目したいところです。

東京電力もメガソーラー発電

ニュースによると、東京電力は、東京湾沿岸に建設したメガソーラー「浮島太陽光発電所」（川崎市）の営業運転を2011年8月10日に開始しました。

これは、川崎市と東京電力の共同事業で、川崎市が土地を提供して、東京電力が建設、運転を担う形になっています。

今後18年間の運転を予定しています。

最大出力は7MW（7000kW）で国内でも最大級のメガソーラーです。

メガソーラー建設を東芝が受注し、2010年4月に着工しました。

シャープが製造した寸法1.3m×1mの単結晶Si（シリコン）太陽電池モジュール3万7926枚を敷き詰めてあります。

推定年間発電量は約740万kWhです。

二酸化炭素（CO2）排出削減量は約3100トンになります。

2011年12月には浮島太陽光発電所から約7km離れた「扇島太陽光発電所」（川崎区）の運転も開始します。

京セラが製造した太陽電池モジュール6万3792枚を日立製作所が約20haの敷地に配置します。

最大出力は浮島太陽光発電所の約2倍の13MWになります。

2カ所の太陽光発電所を合わせると出力は20MWに達し、川崎市川崎区の全世帯が消費する年間消費電力の約6％を供給できる計算になります。

東京電力は浮島太陽光発電所の発電状況をWebページで公開しています。

ただ、メガソーラーは発電量が大きいため、発電量の変動は系統にも影響を与える可能性があります。

産業技術総合研究所によれば、雲の通過などによる数秒から数10分の変動は、距離が離れた発電所を複数設置することで、互いに打ち消し合うことができるそうです。

メガソーラーが数少ない現在では、短い周期の出力の変動が問題になる可能性がありますが、今後、電力会社当たりの太陽光発電所の建設数が増えていけば、解決に向かっていくと予想されます。

塗る太陽電池　コストは3分の1

なんとインクのように塗ることで太陽光発電が開発されました。

北陸先端科学技術大学院大学が、ＪＳＲと東芝と共同でシリコン太陽電池を安価に製造する技術を開発したと発表したのです。

シリコンの化合物を有機溶媒で溶かし、材料の表面にインクのように塗るだけで太陽電池になるらしいです。

従来に比べ生産コストを約３分の１にできるそうです。

住宅や自動車向けとして早期の実用化を目指しています。

開発したのは、汎用品として普及しているアモルファスシリコン太陽電池の新しい製造技術です。

高分子のシリコン水素化合物を有機溶媒で溶かして３種類のインクを作ったそうです。

ガラス基板の表面に３種類のインクを塗り、セ氏400度で加熱すれば太陽電池になるというのです。

現段階では太陽光を電気に変える変換効率が低く、今後改良を加える予定だそです。

既存の太陽電池は大がかりな真空装置を使って製造するため生産コストがかります。

新しい技術は真空装置が必要ないうえ、原料の使用量を最小限にできるそうです。

それにより、「（生産コストを）従来より60～70％削減できる」というのです。

研究成果は科学技術振興機構のプロジェクトです。

北陸先端大はＪＳＲと東芝のほか、国内の大手太陽電池メーカーの協力も得て商品化する考えです。

これからもこうした新技術が開発されていけば、自然エネルギーによる電力の供給が進んでいくことかと思います。

これからもますますの技術発展に期待したいですね。

施行業者選びのポイント

太陽光発電システムを導入する際、大切なのが施工業者の選定です。

安ければいいというものでもありませんし、また逆に高いから安心で親切というわけでもありません。

太陽光発電での詐欺事件などが最近多発しています。

口車にのせられて騙されないよう注意が必要です。

太陽光発電は寿命がながく、家を購入するのと同じで、メーカー選びと同様に施工業者選びが重要と言えるでしょう。

ここで業者選びのポイントを挙げておきますので、参考にしてください。

１、自分の家に適したメーカーを選んでくれるか？

それぞれの家庭の屋根の形状や向き、また月々の電気の使用状況などでどのメーカーが良いか違ってきます。

そうしたことをふまえた上でメーカーを提案できる業者が良いですね。

そういう意味で「1つのメーカーだけを扱っている会社」はよくないですね。

数あるメーカーの中から自分の家に合ったメーカーを提案してくれるところが安心です。

２、見積りやシミュレーションの結果が正確かどうか？

太陽光発電購入の際、業者は屋根の調査をした上で、正確な見積りと経済効果・環境効果のシミュレーション結果を出します。

そのシュミレーション結果が間違っていれば、高い金額を出して設置した太陽光発電の良さが半減してしまいます。

当然ですが、複数社に見積もりは依頼しましょう。

太陽光発電の実績がある会社のほうが、シュミレーションは比較的正確にだせると思われます。

正確な調査もなくシステムを導入してしまうと、「思ったより発電効率が悪い」「見積りが上積みされた」との後悔に繋がることになります。

複数の業者の見積もりを比較して、不安を感じないところで選びましょう。

ネットの見積り診断サービスを利用してみるのもいいですね。

３、施工の体制は大丈夫か？

施工業者の中には、下請けに外注しているところもあります。

そういった業者は、自分達に施工技術がないので、工事をしっかりと細かく管理することが出来ません。

また、施工業者とのトラブルが発生するなどした際に、自社で責任を持って再施工をするなどの対応が出来なくなってしまいます。

施工の体制は会社によって異なりますので、事前に確認をすることをお勧めします。

4、メンテナンスは大丈夫か？

あとあと何か問題が起きても、すぐに相談できる会社を選ぶことが大切ですね。

メンテナンスサービスの内容は業者によって異なりますから、かならず事前に確認をしておきましょう。

太陽光発電関連法規

太陽光発電システムを導入する際に、知っておいた方がよい法律があります。

その主なものは二つです。

「建築基準法」と

「電気事業法」です。

この二つの法律は、太陽光発電システム導入の際にかかわってくるものすから、覚えておいてくださいね。

それでは、これらの法律の概要を説明しておきますね。

１、建築基準法

この法律は、建築物の屋根材や外壁材として太陽電池モジュールを用いる場合に適応されます。

建築基準法が定める

「構造耐力」　「防火性」　「耐久性」　「安全性」

に関する要求基準を十分に検討してからモジュールの選定を行うことが必要になります。

２、電気事業法関連

太陽光発電は発電システムの一つですから、電気事業法による規制を受けることになります。

上の二つの法律の適応についての詳細ですが、

「建築基準法」の場合には、モジュールの設置形態や設置方式やシステムの規模によって異なってきます。

そして、

「電気事業法」の場合には、システムの出力規模や電圧の違いよって、必要となる手続きが異なります。

設置の際には、設置業者か、もしくは関係官庁にお問い合わせ下さい。

昭和シェルの太陽光発電

日本で太陽電池といえば、シャープ、京セラ、三洋電機が代表格です。

シャープは４０年以上、京セラ、三洋も太陽電池メーカーとして３０年の歴史を持っています。

太陽光発電業界では後発組となる昭和セルですが、宮崎の新工場が、日本のみならず、海外の業界関係者からも大きな注目を集めています。

理由の一つは、その規模にあります。

宮崎第３工場の生産能力は、なんと単一工場としては世界最大の年間９００メガワットにもなります。

１年間に生み出すモジュールパネル（０・９×１・２メートル）は６００万枚超。

国内住宅用に換算すると約２７万軒分が賄え、その総発電量は原子力発電所１基分にも相当します。

昭和シェルは、太陽光発電パネルを製造し始めたのは2007年7月と比較的新しいです。

しかし、量産品の品質が評判よく、ドイツやフランス、イタリア向けに飛ぶように売れています。

太陽光発電パネルは、ＣＩＳ型の薄膜系といわれるタイプで、通常の太陽光発電パネルで使用しているシリコンをいっさい使っておらず、C（Cu：銅）、Ｉ（In：インジウム）、S（Se：セレン）という化合物を原料としています。

ＣＩＳ型太陽電池モジュールの変換効率は10～12％と、結晶型太陽電池に比べて2～3％低いのですが、ＣＩＳ型は結晶型と違いセルが黒色で、あらゆる光を吸収します。

波長の長い光も電気に変換できるため、製造技術が進めば変換効率で結晶型と並ぶ見通しになっています。

CIS太陽電池（商品名「SOLACIS（ソラシス）」）は、経済産業省資源エネルギー庁主催（財団法人新エネルギー財団）の平成19年度第12回新エネ大賞の最高賞である経済産業大臣賞を受賞しました。

これから注目の企業であることは間違いありません。

太陽光発電の問題点２

メリット・デメリットのページでも触れましたが、現段階での太陽光発電には、システム導入費用が高額であるとか発電量が天候に左右されるなど、いくつかの問題点があります。

その中でも一番の課題は、やはり太陽電池の変換効率です。

太陽電池は変換効率が高ければ高いほど、より小さい面積で大きな電力が得られるようになります。

設置面積が限られた一般住宅では、非常に重要になってきます。

変換効率を上げることができれば、大きなパネルを設置する費用がないので、必然的にコストも安くなりますし、曇っていても効率の良い発電が可能になるわけです。

変換効率をあげるには、効率の高い材料や構造を開発するか、多接合（タンデム）を形成することで光を有効利用する方法があります。

現在ではシリコンを使う太陽電池が全生産量の95％を占めています。

シリコンにもいくつかの種類があるので挙げておきます。

◆単結晶シリコン
変換効率だけを考えると単結晶シリコンがいいのですが、単結晶シリコンは製造コストが高くなる傾向にあります。

このため単結晶シリコンの太陽電池は、2007年に全生産量の4割を下回るという結果になっています。

◆多結晶シリコン
現在の主流の多結晶シリコンは変換効率が単結晶シリコンよりも低いです。

単結晶シリコンの理論変換効率25％に対し、最高変換効率が18.6％（三菱の150mm角セルの場合）と単結晶に比べ、7％も低くなっています。

◆ＨＩＴ（ハイブリッド）
三洋電機の太陽電池は、単結晶Siとも多結晶Siとも異なる独自のHIT（Heterojunction with Intrinsic Thin-layer）構造です。

実用サイズ（100cm2以上）の結晶シリコン系太陽電池セルの変換効率としては世界最高となる22.0%を研究レベルで達成しています。

現在では、三洋電機のHIT太陽電池の変換効率が業界トップであり、同じ発電容量でも少ない設置面積で済みます。

◆化合物系
昭和シェルとホンダはCIGS化合物太陽電池の量産開始しています。

まだ、技術としては新しく変換効率も現時点では10～11％と、シリコン系と比べると劣っています。

これからが期待される太陽電池です。

変換率を上げる為に、各メーカーともに太陽電池素材、構造などが研究・開発されています。

現時点では、変換効率が低い太陽電池でも、数年後には大きく変換効率が向上する可能性を秘めています。

薄膜タイプが主流となりつつありますが、多接合、化合物系なども大きく期待される太陽電池と言えます。

太陽光発電の問題点

太陽光発電を大量に使うと、太陽からのエネルギーを奪い取ってしまい、地球環境に良くないのではないか？

ということが議論されています。

宇宙空間から地球を見てみると、砂漠はかなりの割合で太陽エネルギーを宇宙空間に跳ね返しているそうです。

その、地球外へ跳ね返っているエネルギーをしっかり掴んで発電してしまったら、発電出来た分は確実に大気圏内への放熱に成ります。

その結果、地球を暖めてしまう事になるというのです。

しかし、「太陽光発電」を使わない場合でも、地球に降り注ぐ「太陽のエネルギー」は、「海面や地表」に吸収されます。

そして、そのほとんどが「海面や地表」の温度を上昇させることに使われているのです。

だから結局、「地球に影響を与えるエネルギーの総和は何も変わらない」、という考えもあります。

原発が推進されたときにも、反対した学者はたくさんいましたが、何十年もたたないと結果はわからなかったわけです。

この問題にかんしても完全に太陽光発電が普及してからしか本当のところはわからないかもしれません。

そういう意味では、エネルギー関係の研究者が、ただ単にお互いにあげあしをとって文句を言っている段階なのかもしれません。

考えてみれば、地球上で人間の住んでいるところは極一部です。

仮に「家庭や工場の屋根を全部太陽光パネルで置き換えた」としても、その面積は「地球全体の面積」から考えれば、極わずかであるので、影響はないようにも考えられます。

さて、どちらの意見が正しいと思いますか？